助成金・補助金詳細

概要

【趣旨】
2015年7月に設立10周年を迎えた三井物産環境基金では、「未来につながる社会をつくる」ことを助成プログラムが目指すべき主要な命題として位置づけ、より広い範囲の課題に対する取り組みが助成の対象となるよう環境へのアプローチごとに大きく括り、以下の4つの領域を対象課題としています。
A 地球環境
B 資源循環
C 生態系・共生社会
D 人間と社会のつながり
案件選定にあたっては、複数分野横断的な総合研究の視点を重視しつつ、当該研究が地球環境問題の解決や持続可能な社会の実現に高く貢献すること、またその成果が社会に広くゆきわたることを期待しています。
皆様の2015年度研究助成への積極的なご応募をお待ちしています。

【対象団体】
日本国内に拠点を持ち、かつ、研究実績を 3 年以上持つ、下記①～⑤のいずれかの団体に所属する個人、グループ等を対象とします。
① 大学、高等専門学校
② 公的研究機関
③ 公益法人
④ 特定非営利活動法人（NPO 法人）
⑤ 上記①～④の協働グループ
なお、申請は、申請代表者が所属する団体からとし、当該団体の上長（契約権限を有する方、例えば、大学の場合は学部長、学長等、公益法人・NPO 法人等の場合は理事長等）の承諾を得ていることを条件とします。また、大学、高等専門学校、公的研究機関に関しては、申請代表者は、当該団体に所属する職員の方とします。

【対象活動】
研究助成については、“学際・総合／政策研究”、“国際共同研究”、“未来指向研究”を3つの基本的な領域として設定し、このうち、“学際・総合／政策研究”であることは必須条件とし、同領域 あるいは同領域を含む複数に合致するものを対象とします。
また、単なる観察型研究ではなく、「問題解決型研究」として社会に貢献する研究であり、具体的な提言を含むことを必須とします。
なお、本基金における研究には、東日本大震災の被災によって発生した環境問題の改善・解決、及び被災した地域における、地球環境に配慮した持続可能な社会の復興・再生を行う研究（復興案件）も含みます。

【対象事業】
具体的な研究課題としては、申請者が主体的に取り組む地球環境問題の解決と持続可能な社会構築に貢献するものとして、下記に示す問題の解決に係るものとします。
Ａ地球環境　自然の変化をモニタリングし、その結果に基づく必要な警鐘と対応につながる活動
Ｂ資源循環　資源の効果的管理および活用につながる活動
Ｃ生態系・共生社会　生態系サービスの保全と利用、並びに生態系と人間が共存するための調整につながる活動
Ｄ人間と社会のつながり　環境問題を基盤とした、人と社会の関係の再構築に繋がる活動

※詳しくはホームページをご確認ください。